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企業日本

株式会社アイ・オー・データ機器は、 石川県金沢市に本社を置く精密機器メーカーである。主にコンピュータの周辺機器を製造・販売している。

西暦1976年に、 創業者である細野 昭雄の自宅ガレージにて創業し、 日本のパーソナルコンピュータの黎明期にもあたり、 周辺機器メーカーとしては老舗といえる。

最初の仕事は福井県の繊維業者から発注された「オンライン織布工場管理システム」であった。

社名のアイ・オー・データの「I-O」とはそれぞれデータ入力 (input) の「I」、 出力 (output) の「O」に由来し、 入出力を「I/O」と記述する事から、 社名の中黒、 ハイフンはスラッシュや省略という形で誤記される事が多い。

コーポレートメッセージは「進化する明日へ Continue thinking」が掲げられている。

愛知時計電機株式会社（あいちとけいでんき）

愛知時計電機株式会社は、 愛知県名古屋市熱田区に所在する日本の企業。ガス・水道関連機器など、 精密機器分野での製造を主要業務とする。

当初は明治時代中期に名古屋市周辺で多く創業された機械式時計メーカーの一つであり、 2000年代以降においてもその系譜を継ぐ社名を保っているが、 現在は時計事業から撤退し、 その歯車技術を応用した精密計測機器類のメーカーへと移行している。

戦前から時計製造による技術・資本蓄積によって派生した機械、電機、化学部門などを擁し、 昭和初期には九六式艦上爆撃機、 九九式艦上爆撃機の設計、製造を行うなど、 軍用航空機とそのエンジン製造にまで携わった。 その後、それらの派生部門は愛知化学工業（現在のアイカ工業）、 愛知航空機（現在の愛知機械工業）などに分社された。

西暦1993年（平成5年）の時計事業撤退以降、 時計の製造を行うことはなかったが、 西暦2013年（平成25年）、 創立115周年の記念事業として20年ぶりに機械式時計を生産した。

アルパイン株式会社（英: ALPINE ELECTRONICS, INC.）は、 かつて存在した東京都大田区に本社を置くアルプスアルパイングループの企業。

西暦2020年3月までは、 自動車用音響機器（カーオーディオ）、情報通信機器（カーナビ、カーAV、複合商品）メーカーであったが、 同年4月1日付で会社分割により、 全事業（商標権・子会社管理を除く）をアルプスアルパインに継承した。

エレコム株式会社(ELECOM CO.,LTD)

大阪市中央区に本社を置く大手コンピュータ周辺機器メーカーである。 東証1部上場。 バッファローやアイ・オー・データ機器と並ぶ日本におけるIT機器大手。 マウス、キーボードをはじめとする13部門において業界トップシェアを誇っており、 スマホ関連にも強い。

近年はBtoCからBtoBへ大きく経営の舵を切っており、 M&A巧者で法人向けを強化している。
中国、東南アジアを中心に海外展開も積極的に行っている。
当社グループは自社で生産設備を持たないファブレスメーカーである。
国内外から7,000点以上の製品を調達し、特に海外調達を積極的に推進している。
仕入先の選定においては、品質、コスト、供給体制を総合的に勘案して選定し、 特に品質に厳しい基準を設け、一定のレベル以上の「売れる商品」を供給し続けている。
エレコムが販売している商品数は、型番ベースで約1万7000点。
年間で4200～4300点が新規開発され、3～4年でほぼ全商品が入れ替わる。

西暦2010年代後半からは直営店「Elecom Design Shop」を本社のある大阪市内をはじめとする日本各地に展開している。

主な製品
車用キャリア、フィッシング、ポータブルトイレ、自転車、 スノーボード、チャイルドシート、非金属タイヤチェーン、 エンジンスターター、カーセキュリティー、WAX（ワックス）、 洗車用品、ガソリン添加剤、カーエアコンフィルター、 空気清浄機、ハンズフリー・マイクロフォン、シフトノブ・ペダル、 ハロゲンランプ、芳香剤・消臭剤、 緊急車両・現金輸送車用助手席ナビミラー。

春日無線電機商会 / TRIO / ケンウッド

西暦2020年時点では「株式会社JVCケンウッド」という名称で、 神奈川県横浜市神奈川区に本社を置く。　　　　　　　　　　　　　　　

1946年	「有限会社春日無線電機商会」を長野県駒ヶ根市に設立
1947年	商標を「TRIO」に決定
1960年	商号を「トリオ商事株式会社」に変更
1969年	東京証券取引所市場第一部に上場。音楽レコード事業に進出（レーベルは「トリオレコード」）
1979年	シンガポールに初の日本国外工場を設立
1980年	カーオーディオ事業に進出
1981年	山形県鶴岡市に「東北トリオ株式会社」（のちの山形ケンウッド）設立
1985年	音楽レコード事業から撤退
1986年	商号を「株式会社ケンウッド」に変更
2002年	産業再生法を申請し、抜本再建計画を発表。　　本社を東京都八王子市に移転
2005年	アイコム株式会社と技術面および資本面で提携
2007年 1月	創立者である春日二郎が死去。享年89
2011年10月 1日	株式会社JVCケンウッドに合併し解散。

キオクシア株式会社（KIOXIA Corporation）

キオクシア株式会社は、 日本・東京都の港区に拠点を置き、 主にNAND型フラッシュメモリを製造する半導体素子メーカー。
純粋持株会社キオクシアホールディングス株式会社（KIOXIA Holdings Corporation、旧・東芝メモリホールディングス株式会社）の完全子会社である。

半導体素子メーカー売上高ランキング（IHS発表）では、 西暦2017年の市場シェア世界第8位であった。

西暦2017年に東芝の半導体メモリ事業を分社化して設立され、 西暦2018年にグループから離脱して持分法適用会社となった。
西暦2019年（令和元年）10月1日付で、 東芝メモリ株式会社（Toshiba Memory Corporation）より商号変更した。
社名の「キオクシア」は、日本語の「記憶」（Kioku）と、ギリシャ語で「価値」を意味する「axia（アクシア）」を組み合わせたもので、 社内公募で選ばれた。

ブランドキャッチコピーは「「記憶」で世界をおもしろくする」。

未完成

サンワサプライは、岡山県岡山市に本社を置くコンピュータ・パソコンサプライ製品メーカー。
PCデスクから各種カバー・ケース、 USBフラッシュメモリ、 エアダスター、 UPS（無停電電源装置）など多岐にわたる。

岡山県倉敷市で段ボールの製造販売を手掛けていた町工場であった三和興業が、 西暦1979年に日本電気（NEC）と代理店契約を結び、 岡山市内に岡山県初となるマイコンショップ「システムイン岡山」を開設した（「マイコン」とは現在のパソコンのこと）。 西暦1980年代に入るとマイコン市場の拡大に合わせ、 マイコンユーザーの声を聴く形でサプライ品の自社開発に乗り出し、 西暦1984年にはCI(???)を導入（この時に制定されたロゴは現在もそのまま）、 ハードウェア開発やソフトウェア開発も手掛けるようになるなど、 パソコン参入から数年で大手サプライメーカーとなった。

取り扱う製品はPCデスクから各種カバー・ケース、 USBフラッシュメモリ、 エアダスター、 UPS（無停電電源装置）など多岐にわたる。

バッファローやアイ・オー・データ機器などとは異なり、 ストレージデバイスや自作パーツなどはあまり手がけていない。 一方で中低価格帯のバッグ類などにはほぼ網羅的なラインナップを擁している。

サンワサプライおよび、 山田家の家業である段ボールを製造する三和興業（西暦2022年に三和興業ホールディングスに商号変更）、 家計簿ソフト『てきぱき家計簿マム』の販売やソリューションサービスを手掛けるサンテク社、で「サンワグループ」を構成する。 サンワグループのソフトウェア部門で『てきぱき家計簿マム』の開発などを手掛けていたテクニカルソフト社は西暦2019年にサンワサプライに吸収合併された。

サンワダイレクト

サンワダイレクトはサンワサプライのメーカー直販サイトである。

西暦1979年からコンピュータ周辺機器の企画・製造・販売をしている老舗メーカーであるサンワサプライが、 西暦1999年にメーカー直販サイトとしてサンワダイレクトを立ち上げた。

未完成

セイコーエプソン株式会社（Seiko Epson Corporation）/ EPSON

セイコーエプソン株式会社は、 情報関連機器、 精密機器のメーカーである。
略称・ブランドは「エプソン（EPSON）」。

カラープリンターの開発・販売や、 環境保護活動の一環としての使用済みトナーカートリッジ回収活動（全国の販売店店頭に回収ポストを設置している）などが有名である。

西暦1942年に設立され、
西暦1982年にエプソン株式会社と改称され、
西暦1985年にセイコーエプソンの名称に変更された。

子会社ではないものの、 セイコーホールディングス株式会社、 セイコーインスツル株式会社とともに「セイコーグループ中核3社」の1つとされ、 SEIKOブランド、 およびORIENTブランドの各腕時計の開発・生産も行っている。

セルスター工業株式会社（CELLSTAR INDUSTRIES Co., Ltd.）は、 神奈川県大和市に本社を置く自動車関連エレクトロニクス製品の開発・製造・販売を主業務とする企業。

西暦1978年7月に東京都世田谷区で設立。主力製品のレーダー探知機は、日本国内での主要なサプライヤーの一社となっている。

日本の総合電機メーカーであり、 テレビ・デジタルカメラ・スマホ開発事業、ネットワークサービス事業、 映像制作ソリューション事業、 ライフサイエンス事業を展開するエンタテインメント・テクノロジー&サービス（ET&S）事業を担うソニーグループの企業である。

西暦1946年に井深大、 盛田昭夫、太刀川正三郎らが、 日本の東京都中央区日本橋にあった百貨店・白木屋の3階の一室を借りる形で事務所兼工場を設けて創業した。 創業当初は中央区・日本橋に拠点を置いていたが、 その1年後の西暦1947年には品川区・北品川（御殿山エリア）に移転した。 以後約60年間にわたって同地区に分散する形で、 多数の関連施設が並ぶ状況だった。 このことから「ソニー村」といわれたこともあった。

西暦2007年には、 港区に建設されたソニーシティに本社が移転され、 分散していた施設群のほとんどもソニーシティに統合された。

社名でありブランドであるソニー（Sony）の商号は西暦1955年より使用されており、 音を意味する英語の「Sonic」、 およびラテン語の「Sonus」と男の子（坊や）を意味する英語の「Sonny」に由来している。 その際、日本人が「Sonny」を「ソンニー」と発音し「損」を連想させてしまうことを懸念した盛田が、 そこから「n」を1つ取ったことで「Sony」となった。 またブランド名を全面的に押し出したカタカナ語の社名への変更は、 株主やメインバンクの三井銀行からも当初は反対され、 「ソニー電子工業」や「ソニー電気」にすべきと提案されたが、 盛田は「我々が世界で伸びるため、断固、ソニー株式会社でいくべきだ」とこだわり、株主側が折れる形で「ソニー」という社名に落ち着いたともされている。

かつては独立研究所として「ソニー中央研究所」「ソニー木原研究所」「ソニー中村研究所」「ソニー・インテリジェンス・ダイナミクス研究所」「ソニーコンピュータサイエンス研究所（Sony CSL）」 を擁していたが、 中央研究所は西暦1990年代後半に、 西暦2006年までにCSL以外のその他の研究所も本社に統合された。

会社設立時はカー用品販売会社の商品開発とOEM生産を行っていたが、 携帯電話の普及に合わせ、 国内初の電池式携帯電話用充電器を開発、 発売し特許を取得。
以降、 各種携帯電話・スマートフォン用充電器の開発・生産・販売を本格的に開始する。

コンビニエンスストアでのシェアはトップランク。

平成25年（2013年）、 主に営業、販売のパートナー企業であった株式会社アリスティと合併。
コーポレートロゴは「tama's(タマズ）」。

株式会社東芝は、 日本の総合電機メーカーである。 西暦2017年に事業の分社化・子会社化を完了させているが、 電池事業部門などの事業などは残存しており事業持株会社となっている。

東京都港区芝浦の浜松町ビルディング（旧東芝ビルディング）に浜松町本社事務所を、 神奈川県川崎市幸区のラゾーナ川崎東芝ビルに川崎本社事務所を置く2本社体制である。

社名は、旧社名の「東京芝浦電気」の略である。

会社設立時はカー用品販売会社の商品開発とOEM生産を行っていたが、 携帯電話の普及に合わせ、 国内初の電池式携帯電話用充電器を開発、 発売し特許を取得。
以降、 各種携帯電話・スマートフォン用充電器の開発・生産・販売を本格的に開始する。

コンビニエンスストアでのシェアはトップランク。

平成25年（2013年）、 主に営業、販売のパートナー企業であった株式会社アリスティと合併。
コーポレートロゴは「tama's(タマズ）」。

中島飛行機株式会社（なかじまひこうき）

中島飛行機株式会社は、 西暦1917年（大正6年）から西暦1945年（昭和20年）まで存在した日本の航空機・航空エンジンメーカー。 通称は中島（なかじま）。 創業者は中島知久平。

エンジンや機体の開発を独自に行う能力と、 自社での一貫生産を可能とする高い技術力を備え、 第二次世界大戦終戦までは東洋最大、 世界有数の航空機メーカーであり、 日本軍向けに多くの軍用機を開発・製造した。

戦後は富士産業と改称し、 西暦1950年には12社に分割（解体）されたが、 うち5社出資による新会社・富士重工業（現在のSUBARU）が西暦1953年に発足。 また、分割企業のひとつ・富士精密工業は立川飛行機より分離・独立した東京電気自動車（のちプリンス自動車工業）を西暦1954年に吸収合併したが、 西暦1966年に日産自動車に吸収合併されている。

日本航空輸送研究所（にほんこうくうゆそうけんきゅうしょ）

日本航空輸送研究所は、 西暦1922年(大正11年)6月4日に設立された日本の民間航空会社である。 堺市の大浜水上飛行場を拠点に、 郵便･貨物･旅客の定期航空路線を運航した。 チャーター便やエアタクシー事業も行った。 路線は、堺‐小松島、堺‐高松‐松山、 堺‐大分、堺‐白浜などである。
後に拠点を大阪市大正区の木津川河口付近に移し、 大阪‐別府間の路線などを開設した。
西暦1939年(昭和14年)10月31日に業務を停止した。

徳島県出身のタクシー会社経営者の井上長一が設立した。 大日本帝国海軍から操縦者の紹介を受け、 払い下げられた横廠式イ号甲型水上練習機、 一四式水上偵察機、 愛知AB-4飛行艇、 スーパーマリン サザンプトンなどを運用した。 国策会社である大日本航空の設立により、 日本航空輸送研究所は西暦1939年(昭和14年)10月31日に業務を停止した。
戦後、井上元社長は関西汽船と共に極東航空を立ち上げ、 これが日本ヘリコプター輸送と合併して全日本空輸となった。

跡地は出島漁港と堺出島ヨットハーバーに姿を変え、 漁港奥手に航空輸送発祥記念碑がある。 格納庫跡には堺市消防局本庁舎が建っている。

日本電気株式会社（にっぽんでんき、英: NEC Corporation）は、 東京都港区芝五丁目に本社を置く住友グループの電機メーカーである。 日経平均株価およびTOPIX Large70の構成銘柄の一つ。

略称はNEC（エヌ・イー・シー）、 日電（にちでん）。 通称としては一般的に「NEC」が使われ、 ロゴタイプや関連会社の名前などにも「NEC」が用いられている。

旧社名は住友通信工業株式会社（すみともつうしんこうぎょう）。 住友電気工業と兄弟会社で、 同社及び住友商事とともに住友新御三家の一角であるが、 住友の象徴である井桁マークは使用していない。

ブランドステートメントは「Orchestrating a brighter world」である。 ...

有線・無線通信機器（IP電話網、携帯電話基地局、テレビジョン放送設備、都市・交通無線、鉄道無線、船舶無線、航空無線、自動車通信等）、 コンピュータ（IAサーバ、UNIXサーバからメインフレーム、スーパーコンピュータまで）およびITサービス（システムインテグレーションSI、デジタルトランスフォーメーションDX）を主力事業としている。
また、政府機関向け人工衛星・宇宙探査機を開発・製造している。
インフォメーション・テクノロジー (IT) とネットワーク (NW) 、 ITとオペレーショナル・テクノロジー (OT) の融合を掲げ、 サーバやミドルウェアなどのクラウドコンピューティング基盤、 IoTのためのエッジコンピューティング基盤、 NGNやSDNなどの通信ネットワーク、 スマートグリッドなどのエネルギーネットワーク、 社会ソリューション向け人工知能 (AI)、 サイバーセキュリティやコンピュータ媒介現実 (AR/MR)、 近年は電子政府、 FinTech（ブロックチェーン開発）やモビリティサービス技術にも力を入れている。

日本のマイコン、 パーソナルコンピュータ市場では黎明期より手がけ、 西暦1976年（昭和51年）のTK-80のリリースで、 日本のマイコン市場の活性化に努めた。 国内で「NEC」というブランドで親しまれているものにパーソナルコンピュータ (PC) があったが、 西暦2000年以降は個人消費者向け製品から法人向け製品や社会インフラ製品へ注力するよう事業改革が進められた。

「海底から宇宙まで」、 ICTを活用した社会インフラの高度化を掲げる国内外の社会インフラ事業では、 局用交換機、衛星地上局、マイクロ波通信設備、光海底ケーブル、 放送送信機などの通信装置や生体認証システムやNシステムのような監視システムなどのセキュリティシステムの構築実績を持つ。 政府開発援助を活用し、 新興国を中心にICTインフラの構築を手がけてきた。 アフリカは西暦1963年から取引があり、 これまでアフリカ大陸の40カ国以上に、 マイクロ波通信システムを納入した。
また、アジアの主要空港向けに、 生体認証技術を活用した安全で確実な出入国審査を実現する電子パスポートシステムを提供している。 現地法人のある南アフリカでは、 指紋認証による7千万人規模の国民IDシステムを構築した。

西暦2019年現在、 サーバ分野で富士通に次ぎ国内2位である。 メインフレームは現存する国内3社、世界6社のうちの1社である。 ベクトル型スーパーコンピュータを製造する世界で現存する唯一のメーカーである。 通信設備では国内首位であり、 通信衛星から光通信など様々な設備を販売している。 PASOLINKブランドは、 西暦2000年代から西暦2010年代前半にかけて小型の固定無線伝送装置で世界トップのシェアを持っていた。 ネットワーク機器関連の製品ではUNIVERGEブランドが代表的な製品である。 IoT/M2Mソリューションの製品にはCONNEXIVEがある。 ITサービスでは、 西暦2016年時点で富士通とNTTデータに次ぐ、 国内3位である。

人工衛星・宇宙探査機については、 日本において国内シェア約7割に相当する50機以上の開発実績を持ち、 ロケットを手掛ける三菱重工業、IHI、 人工衛星を手掛ける三菱電機と共に、 宇宙業界の通称「ビッグ4」の一角をなす。

人工知能を活用した画像認識や自然言語認識技術に強みを持ち、 顔認識システムNeoFaceは国立標準技術研究所が主催する顔認証ベンチマークにおいて4回連続でスピード・精度ともに世界一である。 顔、虹彩、指紋・掌紋、指静脈、声、耳音響の6つの生体認証技術はBio-Idiomブランドでサービスを展開する。

これらの製品・サービスの国際市場への販売にも力を入れているとともに、 海外メーカーなどの通信機器、 コンピュータ、ソフトウェアも販売している。 ただし、ハードウェア単体の販売や売り切りのSI受託開発から、 継続的なサービスの販売や生体認証と人工知能をコアとしたITプラットフォームビジネスモデルへと構造改革を進めている。

バッファロー（BUFFALO INC.）

株式会社バッファローは、 愛知県名古屋市に本社を置く、 西暦1975年（昭和50年）創業のパソコン周辺機器メーカー。
メルコホールディングス（持株会社）の子会社。 西暦2016年3月期時点の売上高は676億66百万円である。 旧社名：株式会社メルコ。

パソコン用メモリ、 ストレージ、 ネットワーク、 マウス、 キーボードなどを柱とする。 アイ・オー・データ機器、 エレコムと激しいシェア争いをしている。
IT業界紙BCN主催の「BCN Award 2009」では、 13品目において1位を獲得しトップシェアを持つ。

西暦1975年（昭和50年）5月に音響機器製品専業メーカーとして「メルコ」を創業し、 西暦1978年（昭和53年）8月に株式会社メルコを設立する。 西暦2003年（平成15年）10月、 「株式会社バッファロー」へ商号変更し社名とブランド名を統一した。

株式会社日立製作所は、 東京都千代田区丸の内に本社を置く日本最大の総合電機メーカー。 通称は日立やHITACHI、日製（にっせい）。

日立グループの連結子会社573社を傘下に置く同グループの中核企業である。

また、春光グループの春光会、 芙蓉グループ（旧：富士銀行〈現：みずほ銀行〉系列）の芙蓉懇談会、 第一勧銀グループ（旧：第一勧業銀行〈現：みずほ銀行系列）の三金会、 三和グループ（旧：三和銀行〈現：三菱UFJ銀行〉系列）の三水会とその後身社長会である水曜会およびみどり会の会員企業でもある。

日経平均株価およびTOPIX Core30、 JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

富士通株式会社は、 神奈川県川崎市中原区に本社を置く日本の総合電機メーカー兼総合ITベンダー。 通信システム、 情報処理システムおよび電子デバイスの製造・販売ならびにそれらに関するサービスの提供を行っている。 日経平均株価およびTOPIX Large70の構成銘柄の一つ。

ITサービス提供企業としては、 国内シェア1位、 世界10位（2022年）の売上高。 西暦2015年には、 国内1位、世界4位（西暦2015年）であった。

株式会社マウスコンピューター（Mouse Computer Co.,Ltd.）は、 東京都千代田区に本社を置く、 パーソナルコンピュータ (パソコン, PC) の製造・販売を行っている企業（パソコンメーカー）である。 通信販売によるBTOを主たる販売方法とする、 いわゆる直販メーカーである。

西暦2006年10月に株式会社MCJから会社分割されて設立した。 西暦2008年10月にパソコン機器メーカーの株式会社イーヤマを吸収合併しており、 iiyamaブランドのモニターの発売元でもある。

三菱電機株式会社は、 東京都千代田区丸の内に本社を置く三菱グループの大手総合電機メーカーである。

三菱電機グループの中核企業。 三菱金曜会 および三菱広報委員会 の会員企業である。 西暦1921年1月15日に兵庫県神戸市にある三菱造船電機製作所（現在の三菱重工業の神戸造船所）から分離独立する形で設立された。

日経平均株価およびTOPIX Core30、 JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

株式会社ユピテル（Yupiteru Corporation）

株式会社ユピテルは、 日本の東京都港区に本社を置く無線通信機器メーカー。 コーポレート・ステートメントは「be ahead 時代の先端へ」。

西暦1970年に「ユピテル音楽工業株式会社」として設立、 西暦1976年に「ユピテル工業株式会社」に社名変更。 レコードレーベル「ユピテルレコード」として音楽ソフト事業を展開していたが撤退している。 西暦2007年に「株式会社ユピテル」に社名変更した。

楽天グループ

楽天グループ株式会社は、 東京都世田谷区に本社を置く、 インターネット関連サービスを中心に展開する日本の企業。 日経平均株価の構成銘柄の一つである。

Eコマース、通信、金融、不動産、 スポーツなど様々な業種の企業を傘下に有しており、 これらで構成される企業集団「楽天グループ」の中核会社かつ事実上の持株会社である。 グループには、 プロ野球球団「東北楽天ゴールデンイーグルス」、 Jリーグクラブ「ヴィッセル神戸」を傘下に持つ。 また、日本最大級のECサイトである「楽天市場」を社内カンパニーで運営する事業会社でもある。

あああ