CGI（Common Gateway Interface）とは、
Webサーバーが、
Webブラウザなどからの要求に応じてプログラムを実行する仕組みの一つ。
現存する多くのウェブサーバプログラムは
CGIの機能を利用することができる。
プログラムファイルの置かれているURLに
クライアント（ブラウザなど）がアクセスすると、
Webサーバがオペレーティングシステムを介してプログラムを起動し、
実行結果が
クライアントに送信される。
主にWebページ上のフォームに記入されたデータの受け取りや、
ブラウザからのファイルアップロードなどに用いられる。
Webサーバからプログラムへは環境変数や標準入力によりデータが渡される。
例えば、
アクセス元のIPアドレスは「REMOTE_ADDR」、
ブラウザがURLパラメータ（クエリ文字列）として「?」以降に記述した内容は「QUERY_STRING」、
ブラウザ名や利用者の実行環境は「HTTP_USER_AGENT」といった名前の環境変数で参照できる。
HTTPのPOSTメソッドでブラウザ側からHTTPリクエストのボディ部に格納されて送られてきたデータ（アップロードされたファイルなど）は、
プログラムの標準入力として渡される。
...
CGIの登場以前は、
Webサーバはあらかじめ用意されたHTMLファイルなどの静的なコンテンツを要求に応じてただ送信するのみだったが、
CGIによって閲覧者側からデータを受け取って動的に処理し、
結果を送信内容に反映させられるようになった。
現在では多くの
Webサーバが標準で
CGIに対応しているため、
サーバの種類を問わず同じプログラムを利用することができる。
また、
CGIは特定のプログラミング言語に依存しないため、
様々な言語でプログラムを開発することができる。
CGIは仕組み上、
Webサーバプログラムとは別にOSを介して外部のプログラム（プロセス）を毎回起動・終了するため、
大規模環境では負荷が大きく、
性能向上の妨げとなってきた。
このため、
プログラムを
Webサーバプログラムの内部で実行する様々な仕組みが考案され、
CGIに代わって広く利用されている。
その多くは
Webサーバ固有（ASP.NETなど）あるいはプログラミング言語固有（mod_perlやJSPなど）のため、
汎用性では
CGIの方が優れていることが多い。
ICT（information and communications technology）/ 情報通信技術
ICTとは、情報や通信に関連する科学技術の総称である。
特に、電気、電子、磁気、電磁波などの物理現象や法則を応用した機械や器具を用いて情報を保存、加工、伝送する技術のこと。
コンピュータなどのデジタル機器、
その上で動作するソフトウェア、
情報をデジタル化して送受信する通信ネットワーク、
およびこれらを組み合わせた情報システムやインターネット上の情報サービスなどを総称する。
「IT」（Information Technology：情報技術）もほぼ同義として用いられ、
日本ではITの方が定着しているが、
英語圏など国際的にはICTの方が通りが良い。
...
ICTには “Communication” が含まれることから、
デジタル通信を前提とする諸技術（インターネットなど）という意味合いをもたせる場合もある。
また、
ITをコンピュータやデジタル通信などの原理的な側面など技術そのもの、
ICTを社会や生活への情報技術の適用や応用、
といったニュアンスで区別する場合もある。
「情報通信技術」という言葉は、
研究者の間で西暦1980年代から使われている。
「ICT」という略語は、
西暦1997年にデニス・スティーヴンソンによるイギリス政府への報告書の中で使用された後、
西暦2000年にイギリスの教育カリキュラムで使用されたことで広く知られるようになった。
しかし、
西暦2012年に、
王立学会は「あまりに多くの否定的意味合いを含む」として、
イギリスの学校における「ICT」という用語の使用を中止すべきであると勧告した。
イギリスの教育カリキュラムでは西暦2014年から「コンピューティング」という単語が使われるようになったが、
これはカリキュラムにプログラミングが追加されたことを反映したものである。
この言葉のバリエーションは世界中に広まっている。
国連は、
「国連ICTタスクフォース」と、
内部に「ICT局」を設立した。
IEEE（アイ・トリプル・イー、Institute of Electrical and Electronics Engineers）は、
アメリカ合衆国に本部を置く電気・情報工学分野の学術研究団体（学会）、
技術標準化機関である。
日本語では
米国電気電子学会、
米国電気電子技術者協会とも。
会員の分布、活動は全世界的規模に及び、
この種の専門職団体として世界最大規模である。
ニューヨークに本部、
ニュージャージー州ピスカタウェイに事務局を置く。
西暦1963年にアメリカ電気学会(AIEE)と無線学会(IRE)の合併により発足した。
...
対象とする分野は、
電気工学を源流とする通信・電子・情報工学とその関連分野に及ぶ。
学会の目的は、電気および電子工学、電気通信、情報工学ならびに関連分野の教育的・技術的進歩である。
専門分野ごとに計39の分科会を持ち、
それぞれに会誌（科学学術雑誌）を発行している。
西暦2018年時点で、
世界最大の学術研究団体であり、
世界160か国以上に423,000人以上の会員がいる。
法律上のビジネス文書を除いて、単にIEEEと表記し、
「
アイ・トリプル・イー」と呼ばれることが多い。
IEEEの公式な日本語名称は無いが、
西暦1999年6月に設立された日本カウンシルにおいて、
IEEEと表記するという決定がなされた。
他の学会と区別する必要があるときは、
アメリカに本部があることを付記することが推奨されている。
日本の報道では「
米国電気電子学会」と記述されることが多いようである。
IEEE 488
IEEE 488とは、
短距離デジタル通信バス仕様である。
元々は自動テスト設備に用いられることを目的として作られたが、
現在(
西暦2007年記述)でもその分野では広い範囲で使われている。
IEEE 488はまた
HP-IB (Hewlett-Packard Instrument Bus) や
GPIB (General Purpose Interface Bus) としてよく知られている。
IEEE 488は、
デイジーチェーン接続により、
1つの8bitパラレル電気バスを15個までのデバイスで共有できるものである。
最も低速のデバイスが制御に参加するので、
データ転送速度を決定するためにデータをハンドシェイクして送る。
最初の標準では最大データ速度は約1MByte/sであったが、
IEEE 488.1-2003 (HS-488) では8MByte/secになっている。
IEEE 488バスは16本の信号線を使っていて、
8本を双方向データ通信用に、3本をハンドシェイクに、
そして5本をバス管理に用いている。
さらに8本をグランドとしている。
IEEE 754
IEEE 754は、
別の表記では「IEEE Standard for Floating-Point Arithmetic」と書かれるものであり、
西暦1985年に
IEEEによって定められた、
浮動小数点算術に関する標準規格である。
GNU coreutilsのマニュアルで「Almost all modern systems use IEEE-754 floating point」と書かれているように、
ほぼ全てのモダンなシステムが使っている浮動小数点方式（の仕様）である。
プロセッサ、
FPUなどのハードウェア、
浮動小数点演算ライブラリなどのソフトウェアで採用されている。
なお、多くのプログラミング言語やその処理系の仕様書では、
IEEE 754 に準拠した処理とはわざわざ明記していないことが多い。
つまり実機で
IEEE 754準拠と明記していなくても実際には
IEEE 754準拠しているものは多い。
他方、あまり多くはないが、
JavaやC#のように、言語仕様で「
IEEE 754」の名を明記しているものもある（ただしそのような仕様を厳密に実装するのはそう簡単ではない場合もある）。
改定版としては、
西暦2008年8月に制定された
IEEE 754-2008 がある。
これには、
西暦1985年の
IEEE 754 制定当初の規格である
IEEE 754-1985、
ならびに基数非依存の浮動小数点演算の標準規格
IEEE 854-1987 の両者がほぼすべて吸収されている。
IEEE 754-2008 は、
正式に制定されるまでは、
IEEE 754rと呼ばれた。
正式な規格名は、IEEE Standard for Floating-Point Arithmetic (
ANSI/IEEE Std 754-2008)である。
ISO/IEEEのPSDO（パートナー標準化機関）合意文書に基づき、
JTC1/SC 25 を通して国際規格 ISO/IEC/IEEE 60559:2011 として採用され、
公表されている。
IEEE 802 シリーズ
IEEE 802 は、
IEEE（
米国電気電子学会）の標準化委員会の一つで、
LAN/
MANMANの物理層の規格を審議している委員会およびその規格の名称。
「802」というのは、
西暦19
80年(昭和55年)
2月に
LANの標準化が開始されたことに由来する。
大都市ローカルエリアネットワークの標準および無線ネットワークの開発を担当する。
IEEE標準規格のうち、
ローカル・エリア・ネットワークなどの規格を定めたものである。
IEEE 802は、
イーサネット、
無線LAN、
VLANなどで広く用いられており、
一般に可変長パケットを伝送するネットワークを取り扱う。
一方で、IEEE 802規格外のネットワークには、
固定長データを伝送する「セルベースネットワーク」や、
基準の時刻に伝送する「アイソクロナス（等時性）ネットワーク」などの方式がある。
IEEE 802では、
OSI参照モデルの7層のうちの下位2層にあたるデータリンク層・物理層における機能仕様・プロトコルを提供する。
このうちデータリンク層ではさらに副層（サブレイヤ）に2分割し、
それぞれLLCとMACの処理を規定している。
IEEE802.1X
IEEE 802.1Xとは、
LAN接続時に使用する認証規格（認証VLAN）である。
接続を認めた端末機器以外がコンピュータネットワークに参加しないように認証によって接続を規制する。
有線と無線の接続に使用できる検疫ネットワークのデータリンク層の技術である。
IEEE 802.1Xを使った認証システムは、以下のものから構成される。
- サプリカント（Supplicant） - 認証クライアント・ソフトウェア。接続しようとするパソコン上で必要である。
- オーセンティケータ - 802.1Xに対応したLANスイッチ。
- 認証サーバ - 認証を判断するサーバー。RADIUSまたはDIAMETER認証サーバなど。
本項目ではレイヤ2スイッチやインテリジェント・ハブ、
LANスイッチと呼ばれているネットワーク機器を「LANスイッチ」と呼ぶ。
また、
802.1Xに対応したLANスイッチを「認証LANスイッチ」と、
サプリカント・ソフトウェアを備えた
クライアントPCを「サプリカントPC」と呼ぶ。
IEEE 802.1XはEthernetの認証であるのに対して、
RADIUSはIP以上での認証であり、
これらは混同されやすいが取り扱うレイヤが異なる。
IEEE802.3
イーサネットはこの
IEEE 802.3で規定されている。
- IEEE 802.3：10BASE-5/2/T
- IEEE 802.3u：100BASE-TX
- IEEE 802.3ab：1000BASE-T
- IEEE 802.3an：10GBASE-T
IEEE802.11
IEEE 802委員会の作業部会（WG：ワーキング・グループ）で策定され、
グループ名がそのまま規格名となった、
無線LANに関する規格のひとつ。
無線局免許不要で使えるものも多い。
| 世代 |
規格 |
策定時期 |
周波数帯 |
公称最大速度 |
| 1 |
IEEE 802.11 |
1997年6月 |
2.4 - 2.5GHz |
2Mbps |
| 2 |
IEEE 802.11a |
1999年10月 |
5.15 - 5.35GHz
5.47 - 5.725GHz |
54Mbps |
| IEEE 802.11b |
1999年10月 |
2.4 - 2.5GHz |
11Mbps
22Mbps |
| 3 |
IEEE 802.11g |
2003年6月 |
2.4 - 2.5GHz |
54Mbps |
| IEEE 802.11j |
2004年12月 |
4.9 - 5.0GHz
5.03 - 5.091GHz |
54Mbps |
| 4 |
IEEE 802.11n |
2009年9月 |
2.4 - 2.5GHz
5.15 - 5.35GHz
5.47 - 5.725GHz |
65Mbps -
600Mbps |
| 5 |
IEEE 802.11ac |
2014年1月 |
5.15 - 5.35GHz
5.47 - 5.725GHz |
292.5Mbps -
6.93Gbps |
| IEEE 802.11ad |
2013年1月 |
57 - 66GHz |
4.6Gbps -
6.8Gbps |
| 6 |
IEEE 802.11ax |
2020年11月 |
|
9.6Gbps |
IEEE802.15
IEEE 802.15は、
IEEEにより規定された
無線PAN（WPAN）関連規格の一つ。
また、その仕様標準化のためにIEEE 802委員会に設置された規格策定グループ（ワーキング・グループ）。
西暦1999年3月にIEEE 802.11ワーキング・グループから独立して設置された。
当初、
無線PANはIEEE 802.11と共通の媒体アクセス制御 (MAC)方式を使用する方針だったが、
後発のBluetoothの方が結果的に先に製品化されたために
西暦2000年1月にその仕様を流用する方針に転換し、
西暦2002年3月にBluetooth 1.1をIEEE 802.15.1として正式に採択している。
- IEEE 802.15.1
- Bluetooh
- IEEE 802.15.3a
- 超広帯域無線（西暦2006年1月標準仕様策定断念）
MACアドレス（Media Access Control address）/
物理アドレス（Physical Address）/
Node ID
MACアドレスとは、
ネットワーク機器やネットワークアダプタに付いている固有の識別番号である。
製造段階で必ず付けるようになっている。
MACアドレスは16進数で、A0：B2：D5：7F：81：B3 のように表記する。
最初の A0:B2:D5 がベンダーIDといいメーカー名、
次の 7Fが機種ID、最後の 81:B3 がシリアルIDである。
機器の側面に A0B2D57F81B3 のように連続して記載されていることもある。
固有の識別番号であり、組み合わせは重複しないようになっている。
MXレコード
DNSサーバーで管理されているドメインの情報のうちの一つで、
電子メールの送り先となるサーバ情報を示している。
MXレコードは「IN MX 10 mx1.example.com」というような記述方法で設定されている。
例えば、
「example.com」というドメインのMXレコードが「IN MX 10 mx1.example.com」と設定されているとすると、
xxx@example.com へのメールは mx1.example.com というサーバに送られることになる。
また、
1つのドメインに対して、
メールの送り先となるサーバが複数ある場合もある。
その場合、
MXレコード内に合わせて指定されている数字が小さいものから優先してメールが送信される。
例えば、MXレコードが、
IN MX 10 mx1.example.com
IN MX 20 mx2.example.com
と登録されている場合、
まず「10」が指定されているmx1.example.comというサーバにメールを送信し、
そのサーバになんらかの理由でメールが送信できない場合は、
「20」が指定されているmx2.example.comというサーバにメールを送信する。
RFC（Request for Comments）
RFCは
IETFによる技術仕様の保存、公開形式である。
内容には特に制限はないが、
通信プロトコルやファイルフォーマットが主に扱われる。
RFCとは「コメント募集」を意味する英語の略語であり、
もともとは技術仕様を公開し、
それについての意見を広く募集してより良いものにしていく観点から始められたようである。
今日では、
IETFやIAB (インターネットアーキテクチャ委員会、英: Internet Architecture Board)、
およびコンピュータネットワーク研究者の世界的なコミュニティの公式発表の場となっている。
は基本的に英語で書かれており、公式の翻訳版は存在しない。
なお、
IETF以外の組織・コミュニティにおいても、
同様の目的の文書群を
RFCと呼称する事例が存在する。
TCP/IP（Transmission Control Protocol / Internet Protocol）
プロトコル
インターネット・プロトコル・スイート（Internet protocol suite）
インターネット・プロトコル・スイートは、
インターネットを含む多くのコンピュータネットワークにおいて、
標準的に利用されている通信プロトコルのセットである。
TCP/IPプロトコルあるいは単に
TCP/IPとも呼ばれる。
従来のインターネットワーキングの手法は、
このTCP/IPプロトコルに基づいている。
元々は確固たる仕様や定義はなく、
IPやTCPやUDPなどの仕様中に個々に、
あるいは暗黙の前提として存在していたものだが、
後から
RFC 1122 で1つにまとめられた。
これに対応する参照モデルは
TCP/IPモデルと呼ばれる。
URI（Uniform Resource Identifier）
URL（Uniform Resource Locator）
URN（Universal Resource Name）
英字3文字の略語でWebページのアドレスを示す言葉である。
URIや
URL、
URNと表現する。
URIはURLとURNを包含している。
URI（Uniform Resource Identifier）
URI（Uniform Resource Identifier）
URIとは、
情報やサービス、
機器など何らかの資源（リソース）を一意に識別するための書式を定義した標準の一つ。
URLやURNを包含している。
一般的にはインターネット上のデータやサービス、
機器などの所在情報を表すために用いられることが多いが、
対象はこれらに限定されず、また、
所在情報だけでなく対象の識別情報を記述することができる。
...
URIの書式
[
スキーム名] 資源に到達する方法を数文字のアルファベットで表す。
[:] 区切り文字。URIの場合、
スキーム名の直後に指定するので、一般的には「スキーム名：」で表記されることが多い。
[識別情報or所在情報]
URIの冒頭は資源の種類や資源へのアクセス方法などを表すスキーム名と呼ばれる識別子で始まり、
続いて「:」（コロン）で区切って各スキームごとに定められた書式で資源の識別情報や所在情報を記述する。
例えば下記のURIの場合
「http://mh64.com/index.html」
「http」がスキーム名、
「:」が区切り文字、
「mh64.com/index.html」がHTTPスキームにおける資源の所在を表す記述である。
URLやURNは、URIで定められたルールに書式に従って書かれたり使われたりする。
つまり、
URLやURNは、URIと同じ書式で表記される。
URL（Uniform Resource Locator）
URL（Uniform Resource Locator）
URLとは、
インターネット上に存在するデータやサービスなどの情報資源の位置を記述する標準的な記法の一つ。
先頭には「http:」「ftp:」のように必ず資源の取得方法を記述する決まりで、
これを「
スキーム名」という。
URN（Universal Resource Name）
URN（Universal Resource Name）
インターネット上に存在する情報などの資源（リソース）の名前と属性を識別するための記述方式。
対象の所在を一意に表記するURL（Uniform Resource Locator）と共に、URI（Uniform Resource Identifier）の一部として定義される。
URLがリソースのネット上での所在を表す書式である一方、
URNはリソースをその存在位置に拠らず（アクセスできるかどうかに関わらず）に識別するための名称を付与するための書式を定めたもので、
永続的に同じリソースを指し示すものとされる。
...
URNの書式（区切り文字のコロン「:」を付加して一体のように表記している）
[urn:] URNスキームによるURIであることを示す。「urn」は（一応）小文字と定められている。
[名前空間識別子（Namespace Identifier）:] 「場所」に依存せず、「名前」によって永続的（persistent）に特定する識別子。
[固有文字列] 資源個々を識別する文字列。名前空間識別子（NID）ごとに定められている。
例えば、書籍を識別するURNは、そのISBNコードを用いて「urn:isbn:400080121X」のように記述することができる。
スキーム名（scheme name）
スキーム名（scheme name）
「URIスキーム（URI scheme）」、「URLスキーム（URL scheme）」あるいは単に「スキーム名」と呼ばれる。
スキームとは、「枠組みを持った計画」という意味をもつギリシャ語が語源。
その他「陰謀を企てる」「図解」「図表」といった意味を持っている。
Webではインターネット上の資源の所在を表すURIやURLの先頭部分で、
資源に到達するための手段を、
数文字のアルファベットで表したものである。
スキーム名は、URIやURLの冒頭で指定するがその書式は、
スキーム名に続けてコロン（：）記号を挟んで資源の位置を記述する。
資源の位置の表記法はスキームの種類ごとに個別に定められている。
...
代表的な（一般的な）スキーム名の例。
-
「http:」は、HTTPプロトコルでWeb上の資源にアクセスする。
【例】「http://www.example.com/index.html」
-
「https:」は、SSL/TLSで暗号化されたWebアクセスを意味する。
【例】「https://www.example.com/index.html」
-
「ftp:」はFTPプロトコルでファイルを送受信する。
-
「mailto:」は電子メールの送信先を指定する。
【例】「mailto:meado@example.com」
-
「file:」はローカルの（Web 上ではなく自分のコンピュータ内の）資源にアクセスする。
Wi-Fi（ワイファイ）とは、
無線LANに関する登録商標である。
Wi-Fi Alliance（アメリカ合衆国に本拠を置く業界団体）によって、
国際標準規格である
IEEE 802.11規格を使用したデバイス間の相互接続が認められたことを示す名称。
Wi-Fiに認定されるには、
Wi-Fi Allianceという団体による認証が必要である。
Wi-Fi Allianceは、
ユーザーのニーズを汲んで技術が成熟できるように、
この問題を解決するための団体として
西暦1999年にWireless Ethernet Compatibility Alliance（WECA）という団体名でスタートし、
西暦2000年3月から認定業務を開始した。
その後
Wi-Fiの認知度が高まってきた
西暦2002年10月にWi-Fi Allianceに改名した。
...
無線LANが商品化された当初は、
同一メーカーであってもラインナップの異なる製品間では相互接続は保証されていなかった。
このため、購入検討にあたり実際に接続可能かどうかユーザーに分かりづらく、
無線LANの一般への普及に問題があった。
ある製品が同じブランドを表示する他の製品と組み合わせて利用できるということをユーザーが確認できるようにするため、
Wi-Fi AllianceはWi-Fi CERTIFIEDブランドを作った。
認定された機器には、
Wi-Fi Allianceの登録商標であるWi-Fiロゴの使用が許可される。
Wi-Fiの名称は、
(例えばIEEE 802.11などの無味乾燥な規格名称よりも)キャッチーな名前を求めてHi-Fi（ハイファイ、英: High Fidelity）の韻を踏んで命名された。
「Wireless Fidelity の略である」という由来解釈は、
「意味を持たないのはまずい」との理由から命名ののちに後付けされたものである。
イーサネット（Ethernet）
イーサネットとは、
オフィスや家庭など、
主に室内や建物内で、
有線のLAN (Local Area Network) で最も使用されている技術規格の就留で、
TCP/IPと組み合わせて利用されることが多い。
現代の有線LANは、
OSI参照モデルの下位2層に相当する
イーサネットとそれ以上の層を規定した「
TCP/IPプロトコル」の組み合わせが一般的である。
イーサネットは
IEEE 802.3 規格のことで、
現在では有線LANを構築する場合は
イーサネット（
IEEE 802.3 規格）しかなくなっている。
ちなみに、
IEEE 802.11 規格は無線LANの規格である。
媒体には銅線を用いた撚り対線ケーブル（ツイストペアケーブル）や光ファイバーケーブルが用いられ、
規格の世代によって通信速度が大きく異なる。
リンク層の仕様は世代間で互換性があり、
一台の機器が複数世代に対応したり、
複数世代の機器が一つのネットワークに混在することができる。
イーサネットという名称は、
狭義には最も初期に策定された通信速度10Mbps（メガビット毎秒）の諸規格（10BASE-Tなど）の総称を表す。
しかし現代では、
その後策定された100Mbpsの「Fast Ethernet」（ファストイーサネット）、
1Gbps（ギガビット毎秒）の「Gigabit Ethernet」（ギガビットイーサネット）、
10Gbpsの「10Gigabit Ethernet」（10ギガビットイーサネット）などの後継規格の総称を指すのが一般的である。
主に金属線ケーブルを用いた短距離（数十～数百メートル以内）通信向けの仕様が企業や家庭などの有線LANの標準として広く普及したが、
今世紀には光ファイバーを用いた遠距離（1km以上）向けの仕様が通信事業者などの広域回線網でも普及している。
VPN（Virtual Private Network）/
仮想プライベートネットワーク /
仮想専用線
VPNは、
インターネット（本来は公衆網である）に跨って、
プライベートネットワークを拡張する技術、
およびそのネットワークである。
VPNによって、
イントラネットなどの私的ネットワークが、
本来公的なネットワークであるインターネットに跨って、
まるで各プライベートネットワーク間が専用線で接続されているかのような、
機能的、
セキュリティ的、
管理上のポリシーの恩恵などが、
管理者や利用者に対し実現される。
VPNを使用することで、
データの盗聴や改ざんといった脅威から情報を守ることができる。
国別インターネットレジストリ（National Internet Registry。略称
NIR
NIR）は、
国家や地域レベルでIPアドレスや、
一部においてAS番号を配分・管理している組織である。
NIRは主にアジアエリアで見られるが、
アジア以外ではメキシコとブラジルに存在する。
NIRの活動はそのエリアの
地域インターネットレジストリ（RIR）の配下にある。
JPNICは日本における
国別インターネットレジストリであり、
国内のIPアドレスやAS番号の割り振りを行っている。
そのほか、
ICANNの日本での連絡役であり、
日本のルートDNSサーバの管理（運用は日本レジストリサービス）も行っている。
東部・南部アジア・太平洋エリアを管轄する地域インターネットレジストリ「APNIC」に加盟。
コンテンツ・デリバリ・ネットワーク（content delivery network）略称：
CDN
CDNとは、
ウェブサイトのコンテンツを高速かつ安定して配信するため、
世界中に分散させたキャッシュサーバーのネットワークを利用する仕組み。
これにより、ユーザーに近い
サーバーからコンテンツを配信し、
ウェブサイトの表示速度を向上させるとともに、
オリジンサーバーへの負荷を軽減する。
コンテンツ配信網とも呼ばれる。
...
西暦1990年代以降ネットが一般に普及するにつれ、
大手サイトからのリンクやテレビといった他メディアからのリンクにより、
通常想定されていない大量のユーザーがサイトへ集中し、反応が遅くなったり、
まったく応答不能になること（フラッシュクラウド効果）が多くなってきた。
このような現象に対処する場合、
サーバーを一ヶ所だけに置くのではなく、
地理的・バックボーン的に分散させるのが効果的である。
同一のコンテンツを多くの
サーバーでミラーする手段としては、
単純なDNSラウンドロビンから、P2P、
地理情報を加味した複雑な配信技術までさまざまなものがあり、
研究、実用化がなされている。
CDNはある意味インターネットにおけるエコシステムであり、
CDN事業者が提供する分散されたエッジサーバ（キャッシュサーバ）より配信を行う事で、
インターネットサービスプロバイダ（ISP）が相互接続提供するインターネット上バックボーンに不要なコンテンツトラフィックを流入させず、
同時に表示高速化が得られると言う効果が期待される。
CDNを用いることにより、ウェブのみならず、
大容量アプリケーション、音楽、
動画の配信やオンラインゲームといったブロードバンドのコンテンツを配信することが安定かつ低コストで行えるようになる。
そのためビジネス分野において注目されている。
近年ではCDNは広義の配信効率化サービスとして広がりを見せており、
動画配信、ソフトウェアダウンロード、
WEBサイトへのアクセス高速化・分散・負荷軽減を始め、
構成上DDoS攻撃などのボリューム攻撃への高耐性を持ち合わせている点で、
セキュリティ分野にまで活用の幅を広げている。
トレイリングスラッシュ(trailing slash)とは、
下記の（例）のように、
URLの最後につけるスラッシュ(/)のことをいう。
【例】「http://sample.com/」 【例】「http://sample.com/FolderName/」
この例の場合は、
ドメイン名やFolderNameのうしろに書かれているはずのファイル名の部分が省略されている。
この最後のスラッシュを「
トレイリングスラッシュ」と呼ぶ。
この場合は一般的に、
その
Webサーバーの
トレイリングスラッシュ以下にあるデフォルトのファイル名を探して表示してくれる。
デフォルトのファイル名は、
その
Webサーバー内の「.htaccess」という名称のファイルで追加や変更ができるが、
一般的には「index.html」や「index.htm」である。
（「.htaccess」は、
サーバーの負担が大きくなったり、セキュリティー・リスクを高めるのでできるだけ使用を避けたほうが良い）
「FolderName」の後ろの
トレイリングスラッシュを省略しても、
多くの
Webサーバーでは、
ファイルが見つからない場合は自動的に末尾にスラッシュを付加して、
301リダイレクトされてファイルを検索して表示してくれているのでエラーにはならないケースが多いが、
この様に検索してくれる
Webサーバーばかりではないので正しく記述するべきである。
一般社団法人
日本ネットワーク・インフォメーション・センター（Japan Network Information Center）は、
コンピュータネットワークの円滑な利用のための研究及び方針策定などを通じて、
ネットワークコミュニティの健全な発展を目指し、
学術研究・教育及び科学技術の振興、
並びに情報通信及び産業の発展に資することにより、
日本経済社会の発展と国民生活の向上に寄与することを目的（定款第3条）とする法人である。
略称は
JPNIC（定款第1条）。
西暦1991年に発足した任意団体のJNICが前身である。
JNIC発足時に junet-admin（JUNET管理グループ）から.jpドメイン名登録管理業務を、
bind-adminからDNS運用管理業務を引き継いだ。
IPアドレス管理業務については
西暦1992年6月に、
ネットワークアドレス調整委員会から引き継いだ。
その後、
西暦1993年にJPNICと改称し、
西暦1997年3月31日に社団法人として設立された。
西暦2002年に.jpドメイン名登録管理業務を株式会社日本レジストリサービスへ移管。
西暦2013年4月に一般社団法人に移行。
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事業内容
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IPアドレス事業
- IPv4アドレス、IPv6アドレス、AS番号の登録管理業務
- インターネットルーティングレジストリ(IRR)の運営管理
- IPアドレス、AS番号登録管理のポリシー・ガイドラインの策定、および、これらに関する国際調整
- 日本国内と世界の方針策定・運用の調整
- IPアドレス、AS番号に関する調査・研究業務
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インターネット基盤整備事業
- メールマガジン、会報誌、Webによる各種情報提供業務
- Internet Week、セミナーの開催による普及・啓発業務
- インターネット基盤整備にかかる各種関係団体との調整・連携業務
- インターネットセキュリティに関する業務
- 調査・研究業務
- JPドメイン名の管理支援業務および公共性の担保に関する業務
VLAN（Virtual Local Area Network、
仮想LAN、
バーチャルLAN)は、
物理的な接続形態とは別に、
仮想的に分割されたLAN接続のこと。
レイヤ2スイッチの機能の1つで、
通信帯域の有効利用や情報セキュリティの向上などを目的とする。
様々な方式があるが、
IEEE 802.1Qで標準化された
タグVLANが広く使われている。
LANでは、
一般にケーブルまたは無線電波などでスイッチに接続されている範囲内は、
すべてレイヤ2レベル(データリンク層)での通信が可能である。
これを「ブロードキャストドメイン」と呼ぶ。
VLANでは、
このような物理的な接続を切り離さなくても、
スイッチ内部の処理によってトラフィックを分割することができる。
これによりブロードキャストドメインを制限することができ、
相互に通信できる端末を小さい範囲内にサブグループ化できる。
VLANを構成する目的は主に以下のものがある。
- ネットワークの大規模化に対してブロードキャストドメインを分割することで通信帯域を確保する
- VLAN間のアクセスを制限することでネットワークセキュリティを確保する
- LAN構成に必要なネットワーク機器の台数を減らす
通常の
LAN同様、
VLAN間はレイヤ3スイッチなどを用いてルーティングすることでトラフィックを疎通させることができる。
コンピュータにおける
プロトコルとは、
コンピュータ間の通信で定められたルールや手順のこと。
異なる機器であっても、
定められた
プロトコルに従うことにより正しく情報のやり取りが実現できる。
一度定められた
プロトコルを変更することは容易ではないため、
情報通信技術が今後どのように開発されるかを見据えながらプロトコルの作成が行われる。
国際標準化機構と国際電気通信連合がOSI基本参照モデルを定めていて、
多くの
プロトコルがこれをモデルとして作られている。
インターネットにおけるプロトコルは RFC で技術仕様が公開されている。